こんにちは。ジェイグラブの横川です。
ECで商品を売る際のプロモーションとして、静止画よりも動画のほうが消費者の情に訴えかけやすいということもあってよく利用されるようになってきました。また、ユーチューバーのように手の込んだ編集をする人もいますが、ライブ感を大切にするためか、撮って出しで公開する人もいます。また、スマホの普及により、縦長動画が主流です。
スマホの普及率も、日本を基準に考えてはダメです。日本は世帯保有率では海外と遜色ない数値ですが、個人保有率は、それほど高くないと言われるフィリピンの8割よりももっと低い6割台です。越境ECで重要なのは日本での指標ではありません。
米国成人の約4分の1がショッパブル・コマースを利用したことがある
ビスレート・インサイツが実施したインサイダー・インテリジェンスの調査によると、米国の成人の半数以上（52%）が、ショッパブル・コマース（動画内または動画の横にあるリンクを直接クリックして商品を購入すること）を利用したことがあるか、または興味を持っている。ショッパブル・コマースを利用したことがある人の大半は、男性（23％）、18歳から34歳（31％）である。
- Z世代がTikTokに費やす時間は増加しており、当社の予測では今年1時間19分近くに達する。
- TikTok Shopは商品の発見手段として席巻する可能性を秘めているが、EC店の導入が遅れ、売上が伸び悩むなど、波乱の幕開けとなるなど、克服すべき課題はまだ多い。
- 「小売メディアとの提携のおかげで、コネクテッドTVではショッパブル・コマースが台頭している。」と、アドバタイジング・ウィーク・ニューヨーク 2023で講演したUMワールドワイドの米国コマース責任者エイミー・オーウェンは語っている。
参考：Nearly one-fourth of US adults have used shoppable commerce
おわりに
こうしたデータを見ると、次の社会を担う世代が中心になっていることがわかります。日本の場合、国民の平均年齢が50歳前後で、このあたりにボリュームゾーンがあるためか、基本的な考え方が中高年になってしまっている可能性があります。海外は、とりわけ欧米圏を怖がり東南アジアに目を向けたがる日本企業にとって、考え方の若返りを図らないとヒットしない可能性が大です。
