ジェイグラブの横川です。

日本では、配送の2024年問題がマスメディアでも報じられるようになりご存じの方も多いと思います。それに合わせて楽天が「急がない便」を検討しているというニュースもありました。

急がないと言えば、海外では持続可能性（SDG’s）に関する取り組みから、速達配送を敢えて選ばないという傾向もでてきています。

しかし、現在のインフレ傾向と相まって、欧米圏のユーザーは配送料金についてはシビアに考えているようです。今回は、そうした傾向をレポートにまとめた記事がありますので、紹介いたします。

ECの消費者の配送に関する考え方

配送は消費者のオンライン購入の意思決定と購入体験の総合的な満足度に影響を与えます。Statistaが2023年9月に米国の消費者6,000人を対象に実施した調査によると、消費者は送料無料を最も重視することがわかりました。

さらにStatistaの調査では、性別による配送の好みも尋ねている。女性回答者は、男性回答者（85％）よりも送料無料を重視する傾向が高く（92％）、同様に、女性ユーザーの71％が返品しやすい配送を優先しているのに対し、男性は57％だった。

インフレへの適応： ライダー社が2023年9月、米国のオンライン消費者1,077人を対象に実施した調査「Eコマースに関する消費者の見通し」によると、若い消費者はオンライン注文を待つことを厭わない傾向が出ている。

さらに、同社の調査では、回答者のうち、送料無料がオンライン購入の決め手のトップ（64％）ででした。

参照：Shipping Priorities of Online Consumers

おわりに

実際に、送料無料であるかどうかは重要で、こうした消費者の傾向を反映して、ECモールなどでは送料無料設定にしていると、アルゴリズム的に有利になるようにされていたりします。しかし、日本は島国なため、どこに送るにも海を超えないとならないため、陸続きの国よりは割高になってしまいます。そこで、商品の内容差別化を検討していく必要があります。