こんにちは。ジェイグラブの横川です。

もう新型コロナとの付き合いも1年近く経とうとしており、ニューノーマルは当たり前、コロナが終息しても元の生活に100％は戻らないと世界中の専門家や学者が言っていますから、それでもなお、業態の一部変更や新規事業を検討しないようでは生き残りは難しいでしょう。

新型コロナで大きな打撃を受けたのは、対面することが基本の事業でした。その中でも百貨店やショッピングモールの受けた影響は大きいものでした。そこで、世界の百貨店やショッピングモールは、ECモールに店を出したり、業態そのものの変化を画策したりし始めています。

本日はあのウォール・ストリート・ジャーナルが記事にしたショッピングモールの今後の戦略についての記事を紹介したいと思います。

ショッピングモールはECを加速させるための新たな道を模索している

モールは、人通りの激減に直面しており、空の商業スペースを残っている小売テナントのためのミニフルフィルメントセンターに転換する可能性を検討していると、海外のテクノロジーベンダーやアナリストは述べている。

モールには、外部のサードパーティ製のフルフィルメントやロジスティックスプロバイダーよりも、倉庫サイズの既製品のスペース、中心部に位置するロケーション、小売業者リストなど、いくつかの利点があるからだ。

パンデミックは、危機以前から苦境に立たされていた大規模なショッピングモールに大打撃を与えた。多くのモールは、3月の初めには（一部のモールでは5月に再開できたりしたものの）、典型的な不要不急な事業と判断され、地方自治体によって閉鎖されたりもした。

中規模モールは、破産手続きに入ったし、モール内の小売スペースを賃貸している多くの大型店も、ニーマン・マーカス・グループやJ.C.ペニー社など、ここ数ヶ月で破産申請をしている。

破綻したモールは、AmazonやFedEx、DHLにとっては幹線道路や住宅地の近くにある戦略的な物流拠点となりうる魅力的なターゲットとなっている。

今後、このようなフルフィルメントセンターのようなモールの運営が想定される。テナント小売業者は、限られたサンプルの商品を店頭に陳列。在庫の大部分は現場で保管され、ロボットシステムと高度な物流ソフトウェアによって迅速に仕分け、出荷することができる。

市場全体では、パンデミック時の電子商取引の急増により、自動倉庫の開発や、より迅速な配送モデルの開発が進められている。eMarketerによると、米国のEコマースの売上高は今年、18％増の7097.8億ドルになると予想されています。オンラインショッピングは、小売総売上高の14.5％を占めると予測されていると同社は報告している。

参考：Shopping Malls Hope to Find New Life Fueling E-Commerce (The Wall Street Journal)

現在老舗と言われる企業でも、現在の業態と創業時の業態が大きく異なっているというケースはよくあります。たとえばトヨタなんかもそうですね。

こうした抗いようもない事実に直面したとき、どう切り抜けるか、知恵の絞り時です。そして誰も経験していないのですから失敗を恐れていても仕方ないと思います。大火傷は怖いけど、多少の火傷は覚悟するくらいの決断力が問われているのではないかと思います。