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売上爆上げ口コミ生成方法5選

こんにちは。ジェイグラブの横川です。

買い物などのときは、他者の評判が気になるので、口コミの力は大きいものがあります。逆に売上を作るには、このパワーをネットで活かすしかありません。実際、ソーシャルメディアによる口コミで、店の信用やロイヤリティは劇的に上がることが証明されています。

ここまでは日本語で理解しやすい「口コミ」と書いてきましたが、ネット用語では「UGC=User Generated Content/ユーザー生成コンテンツ」とか、「Social Proof(社会的証明)」といいます。代表的なソーシャルメディアでソーシャルプルーフを生成する5つの方法を見てみましょう。

オフサイトのソーシャルプルーフの5つの例

消費者は、販売者の製品が信頼でき、価値があることを確認する必要があります。それを可能にするのが、ソーシャルプルーフ(社会的証明)です。お客様の声、レビュー、推薦の言葉、これらはすべて購入希望者を安心させるものです。今回は、オフサイトの例を見てみましょう。

オフサイトのソーシャルプルーフ
お客様の声は、なぜあなたの製品を買うべきなのかを気づかせてくれる強力なものです。ベストな証言は、短く、直接的で、信憑性のあるものです。

消費者直結の美容ブランドGlossierは、Instagramページで体験談を見事に共有しています。また、動画による体験談の人気が高まっています。例えば、一晩中使える髪留め「Sleepy Tie」は、TikTokで体験談がシェアされて効果を上げています。

カスタマーレビュー
カスタマーレビューは強力で、特にレビュアーが自分のフルネームと写真を掲載することに同意している場合はなおさらです。逆にグラフィックは魅力的でも、レビュアーの姓名と写真が掲載されていないものは、レビューが最低限しか役に立ちません。

業界のリーダーや権威からの専門的な証明
業界の著名なリーダーなどのレビューや説明は、肯定的なメディア報道と同様に、製品を正当化することができます。テスラは、2015年、2016年、2017年にドイツで「ベストカー賞」を受賞した際、Twitterでこの戦略を用いて、同社の電気自動車がハイエンドブランドと競合できることを消費者に思い出させました。

インフルエンサーや芸能人のような有名人
こうした人からの推薦も効果的ですが、有名人を起用する場合は注意が必要です。消費者は、スターが製品の宣伝のためにお金をもらっていることを理解しています。有名人の推薦がもたらすプラスの面と、コストや潜在的な視聴者のズレというマイナス面を天秤にかけて判断してください。

自社ブランドに合うインフルエンサーを調査するには、視聴者数とエンゲージメント率に注目しましょう。

また面白いのは、バックパック会社のBrevitēは、ソフトウェア開発者のFidalgoからの推薦を宣伝しています。Brevitēは、どんな状況にも対応できる日常的なバックパックを提供することを売りにしています。Fidalgoは、BrevitēのバックパックJumperを使用したストーリーを紹介しています。

群衆の知恵
群衆の知恵とは、商品の人気のことを言います。FOMO(Fear of Miss Out)の一種です。他の人が使っているのを見ると、自分も買いたくなる。自分は乗り遅れているのではという恐怖心を引き起こさせることです。

例えば、バレーボールとfoursquareを組み合わせたSpikeballは、TikTokページには、スパイクボールの参加者が楽しんでいる様子が投稿されており、それぞれの投稿は数千ビューを記録しています。

群衆の知恵による社会的証明は、フォロワーのつながりに依存します。実施するには、ブランドのハッシュタグとUGCに焦点を当て、見てもらい、共有される機会を最大化することが重要です。

持続可能なパッケージの飲料水を提供するBoxed Waterは、Instagramのフィードでこの戦略をユーモラスに使用しています。

参考:5 Examples of Off-site Social Proof


まとめ

この記事ではUGCの重要性が強調されていますが、新天地=越境ECを始める企業の場合、まずそのUGCをどうやって集めるかが課題になります。

私なら「損して得取れ」ですね。
レビューを書いてくれることを条件に値引きするとか、クーポン出すとか、はたまた商品をギブアウェイ(無償で渡す)するとか。

世の中、とくに海外ではギブ・アンド・テイクが原則ですから、なんかしらのテイクが欲しいのなら相手のプラスになるようなことをギブしないとならないでしょう。

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Writer 横川 広幸

横川 広幸 取締役 越境ECコンサルタント eBayJAPAN創業時に法人営業、マーケティングに従事。eBayに連携した越境ECサイト “Tokyotrad” で日本の仏具を世界86カ国に販売。自らの越境EC成功体験を越境ECアドバイザーとして日本全国でセミナー講演や個別相談を行う。

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