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2人に1人以上がSNSユーザーに。それでもSNSでプロモーションやらないんですか?

こんにちは。ジェイグラブの横川です。

越境ECで認知度を上げたり、商品のことを低予算で知ってもらうためにはSNSは欠かせません。しかし、日記やブログとは違い、自己満足で終わるようなコンテンツでは明らかにダメです。

双方向性を意識し、相手が行動を起こしたくなるような仕掛けが必要です。海外のスターバックスなどは非常に上手です。ただ、外に向かって発信するのではなく、コミュニティを作ることに心血を注がねばなりません。

そこにこのコロナ禍です。これがSNSにとっては強烈な追い風となっています。


ソーシャルメディアユーザーが世界人口の58%に拡大、ソーシャルコマースにも拍車

HootsuiteとWe Are Socialが新たに発表したDigital 2022の調査によると、Faceフェイスブック(Facebook)が引き続きソーシャルメディアを支配していますが、インスタグラム(Instagram)とティックトック(TikTok)が急速に順位を上げてきているとのことです。

現在、世界人口の58%以上がソーシャルメディアを利用しており(全世界のソーシャルメディアユーザーは46.2億人)、そのうち10%(4.24億人)が昨年から始めています。また、ユーザーはこれまで以上に多くの時間をソーシャルメディアに費やしており、毎日平均で約2.5時間費やしています(日本人は約46分、多い年で51分)。

フェイスブック、ユーチューブ(YouTube)、ワッツアップ(WhatsApp)は最も利用されているソーシャルメディアですが、ワッツアップは欧米では満足度の高いプラットフォームであり(現役世代ユーザーの15.7%)、インスタグラム(14.8%)とフェイスブック(14.5%)がそれに続いています。ティックトックは現在6,000万人のユーザーを抱え、急速に成長しています。18歳以上のユーザーに対する全世界の広告リーチは、現在約8億8,500万人です。

ソーシャルメディアに多くの人が集まる中、ソーシャルコマースも盛んになっています。調査によると、5億6000万人以上のフェイスブック・ユーザーがマーケットプレイスの広告を閲覧し、1億8700万人のインスタグラム・ユーザーがショップで広告を閲覧しています。

HootsuiteのCMOであるマギー・ローワーは、「ソーシャルメディアのユーザー数が増え続ける中、企業がコミュニティを形成し、あらゆる層の人々と直接関わり合い、リーチしようとしているターゲットの性格に基づいてメッセージとアプローチを調整する場がソーシャルであり続けることは明らかです。ソーシャルコマースは、オンラインショップが消費者に開かれた存在であり続けるための唯一の方法です。ショップがユーザーとの関連性を保ちたいのであれば、デジタル化してソーシャルコマース戦略を実施する必要があります。」と語っています。

16-24歳のユーザーの4分の1以上(27.6%)がソーシャルメディア広告に注目しており、ソーシャルメディア広告を通じてブランド、サービス、製品を発見していると回答しています。しかし、それらの広告がユーザーと結びついていない可能性もあります。17%のユーザーは、広告にあからさますぎると感じると回答し、年齢が高いユーザーはより距離を感じているとのことです。

ちなみに、暗号通貨を所有するソーシャルメディアユーザーは、1年前よりも増えており、37.8%の伸びを示しています。タイの人々は、暗号通貨を所有する可能性が最も高いです。

全体として、電子商取引は減速していないようです。58.4%が毎週オンラインで商品を購入しており、この数字は上昇すると予想されています。

We Are Socialの共同設立者でありグループCEOのネイサン・マクドナルドは、消費者行動のこの大きなシフトはさらに速く成長していくだろうと以下のように述べています。

「ソーシャルコミュニケーション、情報、エンターテインメントに加え、ソーシャルコマース、ゲーム、暗号通貨やデジタル商品への支出が増加していることは、真の文化的変化の証拠と言えるでしょう。マーケターにとって、オンラインコミュニティ、文化、サブカルチャーを深く理解することがこれほど重要な時代はありません。」

参考:Social media user numbers swell to 58% of world’s population, spurring social commerce boom


さいごに

このように、もう10年以上前からあるSNSですが、コロナ禍になってからSNSを始めたという人が4億人もいるのです。世界の2人に1人以上がもうSNSユーザーだと言うのに、「SNSは苦手だ」とか、「SNSは興味ない」など、SNSに及び腰な発言をする方が日本には割とおります(プライベートはべつにいいんですが)。やらないという選択肢はもちろん否定しませんが、その代わり、それなりの結果にしかならないと思います。

Writer 横川 広幸

横川 広幸 取締役 越境ECコンサルタント eBayJAPAN創業時に法人営業、マーケティングに従事。eBayに連携した越境ECサイト “Tokyotrad” で日本の仏具を世界86カ国に販売。自らの越境EC成功体験を越境ECアドバイザーとして日本全国でセミナー講演や個別相談を行う。

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