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越境ECでは「ポイントよりクーポン」が裏付けられた

こんにちは。ジェイグラブの横川です。

越境ECの相談などで、顧客のロイヤリティ施策に関して話題になるときに、購入者にポイントを付与したいという希望に対し、クーポンのほうがいいと提案します。

なぜ、クーポンを勧めるのかというと、ひとつは海外ではポイントよりクーポン文化であるということ。今回それが証明されました(もともと証明の必要などないのですが)。


調査結果:オンラインショッピングの利用者はクーポンを検索する

2022年7月にU.S. News & World Reportが米国の成人消費者約2,000人を対象に行った調査によると、回答者の76%が食料品の買い物中にデジタルクーポンを検索したことがあると回答しています。10人に6人近く(58%)が少なくとも週に1回はクーポンを探しています。

回答者の半数以上(51%)がクーポンのブログやSNSアカウントをフォローしています。具体的には、ほぼ3人に1人(30%)が少なくとも1つのクーポンブログを、4人に1人(26%)が少なくとも1つのクーポンフェイスブックページをフォローしていることがわかりました。

インスタグラム(15%)とTikTok(12%)のクーポンアカウントをフォローしている消費者は少ないですが、これらのプラットフォームが成長し続けるにつれて、これらのアカウントの人気は高まっていくと思われます。

クーポンのブログやSNSのアカウントをフォローしている回答者のうち、87%がそれらのソースからのアドバイスを利用したことがあると回答しています。また、回答者の4分の1は、少なくとも月に一度はクーポンを探していることがわかりました。

消費者が利用できるオンライン割引の具体的な種類を見ると、回答者の3分の2(67%)がオンライン・プロモーションコードを利用しており、次いでBOGO(Buy one get one/1個買うと1個もらえる)クーポン(58%)、送料無料クーポン(54%)、リベートオファー(40%)となっています。

この調査では、消費者が節約するためにアプリやオンラインツールを頻繁に利用していることも明らかになりました。回答者の44%が、クーポンサイト、アプリ、ブラウザ拡張機能を定期的に利用しています。半数以上(54%)の回答者が比較サイトやアプリを利用しており、さらに25%が利用する予定です。

これらのアプリやツールを使っている回答者の10人に9人(91%)がお金を節約しており、4分の3(76%)が少なくとも1つの節約やクーポンのブラウザ拡張機能をインストールしていることが分かりました。

最後に、この調査では、回答者のホリデーショッピングの計画について調べました。回答者の84%が、今年のホリデーシーズンにおけるインフレの影響を心配しており、そのうち43%はとても心配しています。10人に8人(81%)の回答者が、インフレのために支出を調整しており、そのうち26%は「大幅に」調整しています。

回答者の10人に7人(72%)は、今年のホリデーシーズンに500ドル以下のギフトを使う予定であり、52%は2021年のホリデー期間よりもギフトにかける金額を減らす予定であることがわかりました。回答者の半数以上(51%)が2022年のホリデーシーズンのショッピングを支援するためにオンラインクーポンサイト、アプリ、ブラウザ拡張機能を間違いなく利用する予定で、さらに24%がおそらく利用する予定であることがわかりました。

別の最近の調査によると、パンデミック時に記録的な数の消費者がデジタルに移行しましたが、現在はオンライン取引の頻度が減り、インフレを考慮してさまざまな方法で行動を変えていることが示されています。

デジタル・インテリジェンス技術を提供するFullStory社の「デジタル体験消費者調査」2022年版によると、調査対象となった米国の消費者の64%が購入を控えたと回答し、51%が購入前にオンラインでより慎重に調査しているという。

FullStoryの調査回答者の半数以上(55%)が過去6ヶ月間にデジタル上の問題や不具合を経験し、75%がデジタル体験の問題に遭遇した際に取引を放棄する可能性があると回答しています。

参考:Survey: Online shoppers search for coupons


さいごに

クーポンのがよい理由のもう一つが、ポイントだとシステムが複雑になりすぎることです。例えば「100円購入ごとに1ポイント付与、1ポイントは次回1円として使用できます」というパターンが多いですが、越境ECになると、通貨計算が複雑になります。外貨の場合、いつのレートで計算するのかなどを考え始めるとかなり高額なシステム開発となってしまいます。

と、このように、ここまであからさまにクーポンがポピュラーだと調査結果が出ているのですから、クーポンを発行しない手はありません。実績が出ないと嘆く前にやれることはやってみましょう。

Writer 横川 広幸

横川 広幸 取締役 越境ECコンサルタント eBayJAPAN創業時に法人営業、マーケティングに従事。eBayに連携した越境ECサイト “Tokyotrad” で日本の仏具を世界86カ国に販売。自らの越境EC成功体験を越境ECアドバイザーとして日本全国でセミナー講演や個別相談を行う。

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