越境ECブログ

トレンド

2024.5.29

AIでのコンテンツマーケティングは無意味だ

こんにちは。ジェイグラブの横川です。

3月26日に読売新聞が「日本は米・韓より「偽情報にだまされやすい」、事実確認をしない人も多く…読売３０００人調査」という記事を出し、日本人はITリテラシーだけでなく、情報リテラシーも極端に低いことがわかり、次なるルフィーを目指す者にとっては最高の漁場であることが白日のもとにさらされたわけですが（ネットに接続できてるのに、検索して調べなかったり、メールせずに電話したり、一体ネットを何に使っているんだろう？？？という謎行動が多い印象があります）。これも有名な日本人論である「親に求める子供の心理に近いようなもの」が日本人にはあるという「甘えの構造」の現れかもしれません。

そのようなわけで、平成以降に登場した文明の利器を上手く使いこなせない人が多い中で、令和に入ると人工知能（AI）がでてきました。海外ではすでにAIを駆使したECもジャンジャンでてきていますが、日本はいまいち盛り上がりに欠けています。

しかし、そうした日本人には朗報かもしれません。なぜならAIで楽をしようと作ったコンテンツは効果が薄いかもという記事が出てきたからです。その代わり徹底的に練りに練った戦略や商売センス、海外対応のマインドセットが必要になるわけですが。

AIはコンテンツマーケティングを殺す（注：タイトル直訳）

コンテンツマーケティングは、多くの企業、特に継続的な顧客との関係を求める企業にとって基礎となるものです。

しかし、2022年11月にOpenAIがChatGPT 3.5をリリースして以来、コンテンツの制作は変化している。ジェネレーティブAIは、コンテンツ制作をより速く、簡単に、そして比較的安価にした。しかし、必ずしもコンテンツが良くなったわけではない。

その理由がここにある。

新しいことは何もない

2024年時点で、ジェネレーティブAIは新しいアイデアを生み出したり、独自の結論を導き出したりすることはない。むしろ、インデックス化された情報を再利用するだけだ。

ジェネレーティブAIは、いくつかのタスクには優れている。例えば、ジェネレーティブAIの検索結果は多くの場合、その場でクエリに答えてくれる。

しかし、ジェネレーティブAIにコンテンツを作成するように指示すると、新しいことは何も提供しないと確信できる。その代わり、そのトピックに関する他の記事と似たようなものを作成するだろう。

注意深いプロンプト（※AIに出す指示のこと）と編集は助けになるが、オリジナリティの欠如は、コンテンツ・マーケティングにジェネレーティブAIを使用する際の根本的な問題である。

ランク付けの理由なし

2024年、グーグルはAIが生成したコンテンツを使用しているウェブサイトに対してペナルティを与えないとしている。

とはいえ、もし御社が公開しているコンテンツがネット上の他のものと同じなら、グーグルや他の検索エンジンは御社をランク付けするための理由が見つけられないだろう。

検索エンジンは、専門性、経験、権威性、信頼性を示すコンテンツをランク付けしたいと考えている。したがって、ジェネレーティブAIからの出力をそのまま取り入れるだけでは、ランク付けに値するコンテンツにはならないかもしれない。

御社のブランドではない

コンテンツ・マーケティングを成功させるための重要な要素は、一貫性のある明確なブランド・ボイスがオーディエンスの共感を呼ぶことだ。

紳士服のMr Porterが良い例だ。同社の「The Journal」ブログは、独創的なプロフィールと、意見を交えたモダンな雰囲気のアパレル提案を掲載している。AIが生成したコンテンツは、このようなニュアンスは出せず、ブランドのアイデンティティから切り離された一般的なコンテンツになる可能性がある。

別の言い方をすれば、AIは、人間が作成したコンテンツのように、オーディエンスのニーズ、好み、フィードバックを捉えることができないかもしれない。

ある企業が、環境保護活動を支援する大胆で強力なブランドであるという評判を築いた場合、中途半端な構成では、顧客の企業に対する認識を変えてしまう可能性がある。

正確ではない

大規模な言語モデルやその他のAIツールは、日常的に不正確な情報を生み出す。

例えば、2023年8月、AP通信は「チャットボットは時々物事をでっち上げる。AIの幻覚問題は解決可能なのか？　ChatGPTや他の人工知能チャットボットと十分な時間を過ごせば、彼らが虚偽を吐くのに時間はかからない。幻覚、混乱、あるいは単なる作り話と表現されるこの現象は、生成AIシステムに文書を作成させ、仕事を成し遂げさせようとするあらゆる企業、組織、高校生にとって、今や問題である」とマット・オブライエン記者は書いた。

最も悪質なのは、グーグルのジェミニとアドビのファイアーフライだ。

2024年2月、ジェミニは多様性を念頭に置いてプログラムされていたため、白人の画像を生成することを全面的に拒否し、大きな話題となった。このプログラミングの結果、画像の精度が著しく低下したため、グーグル最高経営責任者のスンダル・ピチャイは2024年2月27日、ジェミニの明らかな偏りを揶揄するメールを送った。2024年3月には、アドビのファイアーフライが、真実よりも多様性を優先した歴史的な画像を作成したと報じられた。
※ジェイグラブ註：例えば、鎌倉時代の日本の風景をAIに描かせた時に、当時の日本にはほとんどいなかったはずの白人や黒人の比率が高かったりするというような感じ。

コンテンツマーケティング担当者は、「幻覚」とバイアスに警戒する必要がある。

御社のコンテンツではない

著作権侵害は、2つの意味でAIが生成したコンテンツにとって新たな問題となっている。

まず、OpenAIやグーグルが著作権で保護された素材を使用してモデルを訓練する権利があるかどうかをめぐる法廷闘争が起きている。ニューヨーク・タイムズがOpenAIとマイクロソフトに対して起こした訴訟は、おそらくその代表例だろう。裁判所がこれらの著作権問題を解決することになるだろうが、その結果は、コンテンツ制作のためのジェネレーティブAIの利用に影響を与える可能性がある。

第二に、AIコンテンツ生成者が盗作をしている可能性がある。2024年2月のAxiosの報道によると、盗作検出ソフトは、ChatGPT 3.5が生成するコピーの約60％が盗作であることを発見した。

参考：AI Can Kill Content Marketing